日本のシェルター普及率0.02％
日本のシェルター普及率は異常に低い！？政府も本腰を入れ始めた
- 2017年12月21日、自民党二階堂幹事長はシェルターの必要性をたびたび訴えている。
- 安倍晋三元首相は国会で、これからはシェルターの時代がやってくると必要性を訴えた。
日本は（シェルターの）整備率が0.02％ と言われています。
世界と日本の常識の違い！
NPO法人「日本核シェルター協会」が神戸市人口当たりの核シェルター普及率を調査した所、他国の状況は、スイスやイスラエルは（核兵器に備えた）シェルターの整備率が100％で、ノルウェーが98％、米国82％と先進国はおよそ70～80％。最近整備を始めたシンガポールも60％近いといわれています。中国や韓国でも新しいビルを作る際に地下室にシェルターを作る動きが広がっており、シェルター設置は各国で常識になりつつあるようです。
これに対して日本ではシェルターの普及率はわずか0.02％にとどまっており、世界に比べて大きく後れを取っているのが現状です。戦後以降平和な時代が長く災害に対する備えも関心も一時的なものであり、危機感があまり感じられないようです。
しかし、備えあれば憂いなし の格言通り、生命より尊いものはありません。核兵器が存在する以上、万一に備えて対策を取ることが当然かもしれません。
今住んでいる自宅の6畳間くらいの部屋に装置を取り付けるだけで、スィッチを入れると、外部の汚染された空気やコロナウイルスをろ過して新鮮な空気を室内に送ります。
室内の気圧が高くなり、汚染された空気が室内に入るのを防ぎます。
スイスをはじめとするヨ―ロッパ各国では100％近くの家庭に地下シェルターが設置されています。
現在2021年、 昨年に引き続き新型コロナウイルスで世界中が混乱しております。
未知なるウイルス感染
今回世界中で猛威を振るっている「新型コロナウイルス」は1960年代に初めて明らかになった、1万分の1ミリと言われているコロナウイルスが進化したもので、SERS、MERSに続いて3回目の変身で登場し、変化する度に次々と遺伝子を変えて、巧妙に進化してきています。ワクチンの開発や、人々の努力により収束しても、また10年後か20年後に姿を変えてやってくると言われています。
特注 コロナウイルスと放射性物質毒ガスを99.995％ろ過するエアコン型36シェルターが1番人気で、大変需要が多く、イスラエル製メーカーの製造が追い付かない状態です。
コロナ禍の問い合わせ3倍に！
地球を救おう！コロナウイルス消滅へ
日本のシェルター最新事情
シベリアはダイアモンド鉱山を利用している
- スイス100％
- イスラエル100％
- ノルウェー98％
- アメリカ82％
- ロシア78％
- イギリス67％
- シンガポール54%
- 韓国300％
2013年ロシアの建設会社が、太陽エネルギーを使った半球型の都市を発表。ダイアモンド鉱山を利用した10万人規模のシェルターを発表。太陽エネルギーを使った半球型の都市を発表。「地下に10万人が居住」プロジェクトが進められている。
各国でも進められていて、アメリカ カンザスシティーの米国ミサイル基地を改造した地下シェルターが、コロナウイルスで脚光を浴びる。地下15階建てシェルターを建設した。
居住空間・映画館・図書館・娯楽施設・プール養魚場・菜園、自給自足をして70人が5年間生き延びられる食料を完備している。
日本人は危機感がなさすぎる。
大企業が地下シェルターを作るため、地方に移動している。
夢のマイホームを作る時代ではなく、一家に一台夢のマイシェルターを持つ時代がやって来ている。
ネオ・バーチャル社会の到来 人間が原形へと還る
2026年人類が変革の時代を迎える 世の中が動いている
バーチャルオフィス出勤→住む場所に縛られない 必要な時だけ出勤
脱東京→ 一極集中型 ここ数年で大きく変わっていく（高いビルを建てる時代ではなく、ビルを壊す時代がやって来る！）
人間が原形へ戻る時が来ている
【地下シェルターと新たなコロニー建設】
今世界中で猛威をふるうコロナウイルス、核兵器、震災、火山噴火、氷河期到来など、人類に待ち受けていることを決して忘れてはならない。
米露の「使いやすい核」配備合戦
迫る制限条約の期限切れ
遠のく「核なき世界」
毎日新聞2020年3月11日号、米国海軍が今年2月に潜水艦発射型
→小型核弾道ミサイル発射
核軍拡競争が始まる懸念が高まっている。
「専門編集委員 会川晴之、モスクワ 大前仁」
ロシア、米国、中国、北米、欧州、アジア、オセアニア 政治プレミアムライン
2020年7月、ネット通販大手 Amazonのインターネット衛星群「Kuiper」が米国連邦通信委員会の承認を獲得。1兆円超の投資を発表した。3236機のインターネット用衛星群を地球低軌道に配備し、世界中にブロードバンド・サービスを手頃な価格で提供する計画。
2021年1月18日 信濃毎日新聞
核兵器の開発や保有、使用を全面的に禁じる核兵器禁止条約が22日発効します。85カ国以上が署名している。核拡散防止条約（NPT）に加盟する核保有国の英、米、フランス、ロシア、中国に加え、事実上の保有国でNPT非加盟国のイスラエル、インド、パキスタン、北朝鮮は核兵器条約に参加する意向は示していません。
＜ 核兵器保有数 ＞
ロシア 6375、米国 5800、中国 320、英国 215、フランス 290、パキスタン 160、インド 150、イスラエル 90、北朝鮮 30～40、アフリカ 7
2020年8月27日 時事通信
中国、南シナ海に弾道ミサイル 米に警告、軍事的緊張高まる
「ワシントン時事」中国軍は26日、大陸部から南シナ海に向けて中国中距離弾道ミサイル4発を発射した。米国防局者が明らかにした。
中国が「核心的利益」に位置付ける南シナ海領有権主張を否定し、経済・軍事両面で圧力を強める米国・米政権に対する「警告」と見られる。
全国地震動予測地図 今後30年の間に・・・
震度6弱以上の地震予測
【全国地震動予測地図】
震度6弱以上の地震予測を日本地図に当てはめると、
〇千葉市85％ 〇横浜82％
政府の地震調査委員会が「全国地震動予測地図」最新版を公表した。
＜ハフポスト日本版編集部＞
政府の地震調査委員会は6月26日、今後30年以内に震度6弱以上の地震の確率などを推計した「全国地震動予測地図」最新版を公表した。
『全国地震動予測地図』
千葉市85％
横浜市82％
水戸市81％
根室市78％
高知市75％
大地震確率80％以上
南海トラフ地震
特に警戒されているのは、M9クラス南海トラフ巨大地震だ。
だがそれだけではない。他にも横浜は相模トラフ地震、首都圏直下型地震と合わせて、三つの巨大地震に狙われているという。
○ 南海トラフ地震
○ 相模トラフ地震
○ 首都圏直下型地震
世界中で天変地異が起こっている！
日本全国で「火山が同時噴火」するとの専門家の声が多く上がっている。
群馬県草津白根山、長野県群馬県浅間山、東京都西之島、鹿児島県諏訪之瀬島、鹿児島県口永良部島、熊本県阿蘇山・・・
日本全国で火山が同時噴火する
2018年ハワイ島キラウエア火山噴火⇒住宅地を襲う
2018年アフリカサハラ砂漠で積雪⇒異常な光景が世界に衝撃を与えた
米国の北東部で大寒波、NYなどで非常事態宣言
観測史上、最低気温を記録
ナイアガラの滝が凍結した。
2030年に氷河期の到来は97％の確率
氷河期到来が現実味
☆2015年英国ノーザンブリア大学のバレンティナ・サーコバ教授
太陽の活動は2030年代に現在の60％まで減少、97％の確率で身にミニ氷河期到来と発表した。
ウーブン・シティ
トヨタの実験都市「ウーブン・シティ」
解説）関谷 暁夫
トヨタが実験都市「ウーブン・シティ」を静岡に開発予定している。
ロボットやAl技術を駆使したスマートシティ
東京ドーム約15個の土地に2,000人が入居
建設に関わっているビヤルケ・インゲルス（ウーブン・シティ設計者）
まもなくGoogle新社屋が完成予定。
ドームの中に生活習慣があるようだね！
すべての建物が地下シェルタ ーを完備し、選ばれた人しか入れない時代がやってくる。
→コロニーとして作られている。完成した時限られた人間しか入れない。
ドバイ政府が火星入植地のプロトタイプ建設計画を発表。
砂不足がもたらす世界崩壊
都市化により世界の砂不足が深刻
一戸建ての家を建てるのに必要な砂は、一般的に200トン。
道路・ビル・ガラス 世界の掘削量は、地球上で年間採掘量が500億トン。これは東京ドームの2万8600杯の量。
シンガポール、ドバイ、インドなどの急激な都市化により砂不足が深刻化している。砂漠の砂は、粒子が細かすぎて使えないため、ドバイはオーストラリアから砂を輸入している。この為いずれ砂は金の価値を超える。
砂不足が招く砂マフィアの暗躍により砂を高値で売りつけ、1700億円分を砂マフィアが持っている。
インドネシアでは砂を採掘した為に島が24個消えたという。
信じるか信じないかは、あなた次第です。